'#データ分析'タグの記事
2017/12/11 11:30
IT活用の現場
マイナビニュース
AI分析ツール「AIXON」の導入で、人手では届かなった顧客層へのアプローチを目指すLIFULL
不動産・住宅情報サイト「LIFULL HOME'S(ライフル ホームズ)」で知られるLIFULLがAI活用を本格化させている。今年10月には、B2Bマーケティング分野でAI分析ツール「AIXON」を使ってターゲティング精度を向上させる取り組みをスタートさせた。同社はマーケティングの分野でどのようにしてAIを活用していくのだろうか。…
2017/12/11 10:00
シリコンバレー・海外発
DIGIDAY[日本版]
BMW、グローバルサイトを「雑誌」風にリニューアル:BuzzFeedやGQっぽい記事を展開
BMWは、グローバルサイトの刷新に際して伝統を打ち破り、多くの自動車メーカーのサイトによくあるツヤツヤした製品の写真やしゃれた自動車の仕様説明を、BuzzFeedスタイルのまとめ記事やGQ風のミニ特集記事に置き換えようとしている。…
2017/12/04 16:30
注目 IT活用の現場
DIGIDAY[日本版]
eコマース人材獲得を狙う、パブリッシャーたちの採用事情:求められるマネタイズの多様化
ニューヨーク・タイムズやタイム社はメンバーシップやサブスクリプション、その他のコンシューマー向けサービスを展開するため、データやアナリティクスに精通したデジタル人材の採用を強化してきた。パブリッシャーの事業モデルやコンシューマーマーケティングが目まぐるしく変化するなか、人材の採用戦略も転換点を迎えている。…
2017/11/13 15:30
IT活用の現場
EnterpriseZine
国内デジタルマーケティング関連ソフトウェア市場、2021年までは年間平均成長率6.8%で推移―IDC発表
 IDC Japanは、国内デジタルマーケティング関連ソフトウェア市場を調査し、2016年の同市場の分析結果と市場動向を発表した。IDCでは国内デジタルマーケティング関連ソフトウェア市場を、IDCがグローバルに定義する「IDCデジタルマーケティング関連ソフトウェア市場 テクノロジーマップ」に従って「顧客インタラクション管理」「コンテンツ管理」「コラボレーション/プロジェクト管理」「アナリティクス/データ管理」の4つのテクノロジーに分類して分析を行っている。…
2017/10/25 12:00
技術・サービス最前線
DIGIDAY[日本版]
「オンオフを渡り歩く生活者、その購買体験を進化させる」:日本マイクロソフト 上代晃久氏
SurfaceなどB2C商材でのデジタルマーケティングを推進する日本マイクロソフト。店舗売上が90%を占めるため、デジタルで得た顧客とのタッチポイントを、いかに実店舗に送客するかがカギだ。同社が有するオーディエンスデータと量販店がもつ顧客の購買データを連携させ、売上に貢献するデジタルマーケティングを追求する。…
2017/10/23 07:00
IT経営
Web担当者Forum
「いい商品×テレビ広告」の勝ちパターン崩壊。花王の石井氏からデジタルマーケティング戦略を学べ
「お客様の声に基づいた商品作り」と「大量のテレビ広告」だけで売れる時代は終わった今、どう消費者にアプローチすべきか。第3回シナプスCMOセミナーの花王石井氏の講演をお届けする。…
2017/10/12
AI
日経ビジネスオンライン
ABEJA、「売れない理由」をAIで解析、繁盛店に 客の属性や動きのデータを蓄積、深層学習により店舗改善
AI (人工知能)を活用した小売業向けの業務改善サービスで成長している。このほど製造業向けにも本格参入した。米エヌビディアからも出資を受けるなど、期待を集める。…
2017/10/10 11:00
技術・サービス最前線
MarkeZine
ただのアクセス解析ツールじゃない!Adobe Analyticsを知り尽くした識者が語る、その魅力
デジタルマーケティング業界において2017年の頻出ワードのひとつは「顧客体験」であろう。9月14~15日に行われた「Adobe Symposium 2017」では、終始「顧客体験」にフォーカスした様々なセッションが繰り広げられた。では、顧客体験を重視する今のデジタルマーケティングにおいて、一連の施策結果はどのように測定すれば良いのだろうか? 目まぐるしく変化するデジタルマーケティングの現状と、Adobe Analyticsが拡げる可能性について、同カンファレンスで行われたパネルディスカッションの内容を共有する。…
2017/09/25
注目 AI
ITpro
AIとIoTのエンジニア不足が深刻化、国が育成に本腰
AIやIoT技術者の不足が深刻化する中、技術の習得を国が後押しする制度が始動する。経済産業省と厚生労働省が連携し、両省が認定する講座の受講者に対して最大で受講費用の7割を補助する予定だ。…